働く環境

WORK STYLE

夢や将来を託せる企業・誇れる企業へ

EVALUATION

大東建託グループは、外部からさまざまな評価を
いただいています!

健康経営優良法人ホワイト500

健康経営優良法人 ホワイト500

従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する法人を顕彰する制度です。大東建託グループは従業員一人ひとりの心と体の健康と幸せを財産とし、いきいきと働くことができる職場環境を実現します。

(大東建託パートナーズ ※大東建託/大東建託リーシングは健康経営優良法人)

なでしこ銘柄

なでしこ銘柄

女性活躍推進に関して優れた取り組みを実施する上場企業を、選定する制度です。家庭と仕事の両立を支援する様々な制度や職場環境の整備、女性育成プログラムを始動するなどの取り組みが評価されました。

(大東建託)

えるぼし

えるぼし

女性活躍推進法に基づき、女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況の優良な企業が受ける認定です。女性活躍のための施策・制度の見直し、制度の周知活動強化に取り組んでおります。

(大東建託リーシング ※2つ星/大東建託パートナーズ ※3つ星)

ハタラクエール

ハタラクエール

福利厚生の充実・活用に力を入れる企業・団体・自治体を表彰する制度です。多様な従業員に対する福利厚生制度の充実さや時代の変化に合った制度が導入されていることが評価され、特に優れた15社に与えられる「優良福利厚生法人」として認定されました。

(大東建託)

福利厚生

BENIFIT

社員の声から導入された制度が充実しています!

[ 休日・休暇 ]

  • アニバーサリー休暇

    記念日や家族の誕生日等、
    プライベートの充実を目的に付与される有給休暇。

  • マタニティー休業

    妊娠から産前休業開始前日(産前7週目)まで、
    任意の期間で休業できる制度。

  • リフレッシュ休暇

    所定の勤続年数に達した社員に
    対し付与される有給休暇。

  • 産前・産後休業

    出産予定日の6週間前~出産後8週間後の
    期間で休業できる制度。

  • 特別休暇(結婚・忌引き・出産等)

    結婚時など所定の事情が発生した場合、
    休暇を取得できる制度。

  • 育児休業

    誕生から3歳になる前日までの期間で休業できる制度。
    最初10日は有給、以降は無給。男性は5日間、取得義務化。

  • 配偶者出産時休暇

    配偶者が出産する予定日1ヶ月前から
    1歳になるまでに休暇を取得できる制度。

  • 介護休業

    要介護状態にある家族1人につき通算して、
    1年休業できる制度。

[ 働く時間 ]

  • 短時間勤務(マタニティー・育児・介護)

    所定労働時間での勤務が困難な場合、
    勤務時間を選択できる制度。

[ 働く場所 ]

  • 勤務地限定制度

    本人の事情により、一定の条件付きで
    勤務エリアを限定する事ができる制度。

[ キャリア ]

  • カムバックパス制度

    やむを得ず退職する場合、退職前に申請すれば、
    復職可能時に再入社を認める制度。

[ 住宅支援 ]

  • 自社物件入居者支援制度

    自社物件に入居する場合、家賃補助や引越費用などの
    支援を受けることができる制度。

キャリア・研修

CAREER & TRAINING

安心して成長することのできるキャリアステップや
各ステップに合わせた充実の研修制度についてご紹介します!

充実したキャリア形成・研修制度

大東建託グループでは、各職種・各ステップに合わせて、社員が成果を発揮しやすいように、必要な研修制度を用意しています。大東建託グループには、自分らしく働けるフィールドがあります。

  • 01 内定者交流会

    内定者研修では、ビジネスマナーを始めとした、社会人としての基礎を身につける研修を中心に行います。 社会人としての基礎を身につけた後は、大東建託グループの一員としての基礎を身につけるため、会社のことや仕事のことを学びます。

  • 02 入社式・新人研修

    大東建託グループでは節目ごとに研修を実施しています。各職種ごとに教育部門があり、4月1日の入社式以降は各職種で新人研修を行って、社会人として必要なビジネスマナーや職種ごとに必要なスキル・マインドを学びます。配属後も定期的にフォロー研修を実施しており、スキルアップや同期とのコミュニケーションを図っています。

  • 03 キャリアを広げる
    資格取得支援制度

    大東建託グループでは、社員のキャリア形成を支えるために、資格取得支援制度を整えています。プロフェッショナルとして活躍の幅を広げる目的で、各種資格の受験費用の補助や負担を行っています。

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